為替相場はギリシャ債務交換期限が来週に延期されるとの思惑と共に、民間参加率の不透明感から神経質な展開が予想されるが、昨日、ギリシャ財務省が75％超の参加が確実視されると自信を示したことや、ブルムバーグ通信が、現時点での参加率は58％に達していると報じたことが市場の不安感を和らげており、ユーロドルはポジション解消買いを伴い、1.31前後で底堅さを見せてはじめている。また、ドル円相場は再び81円台へと改めて80円台での底堅さを確認した格好となっている。ただし、81円台半ば前後では利益確定売りや実需売りが控えており、加速的な上昇には繋がっていない。
一方、ショイブレ独財務相は更なる流動性供給や財政支出は事態の解決にはならないとした上、財政協定がユーロ圏の安定に繋がるだろう。また、改めて、ギリシャのユーロ加盟は誤りであったとも言えるが、ギリシャの債務交換に関して極めて楽観視していることを明らかにしているため、ユーロの買い戻し基調が強まっている。
他方、WSJ紙によれば、FRBはもし景気が落ち込んだ場合の対応策として、これまでのQE3ではなく、将来のインフレに対する懸念を抑える形で債券購入を行う新たな種類のプログラムを検討していると言う。すなわち、国債やMBSの購入を実施すると同時に、短期金融市場で低金利により供給した流動性を回収するというものであるが、万一の場合は、将来のインフレにも配慮したオペも検討している模様。
いずれにしても、市場は本日のギリシャ債務交換の進捗状況を見極めるまでは身動きがとりにくい状況であるが、とりあえずは、可もなく不可もなく無事に終了する可能性が高く、ユーロ買いを誘引させるだろうが、反面、明日発表される2月米雇用統計で労働市場の改善が見込まれているため、量的緩和第3弾（QE３）の可能性が後退すると共に、ドル買い志向が強まる可能性があり、ユーロドルの反発は一過性と見なすことが無難かもしれない。