本日からのイースター休暇を控えて、為替相場の取引自体は希薄になる中、昨日の米週間新規失業保険申請件数や4月フィラデルフィア連銀指数が予想より悪化したことを嫌気して、ドルの調整売りが支配的になっている。特に、4月フィラデルフィア連銀指数は18.5と市場の予想（36.8）を大幅に下回る中、構成項目においては「雇用指数」が18.2から12.3へと低下したことから、全般的に雇用懸念とともに住宅関連の悪化が指摘されており、米景気回復期待の減速懸念が広がりつつある。
一方、ユーロドルは一旦1.46台半ば前後まで上昇と2009年度末の高値水準まで達したが、その後、トリシェECB総裁が、一連の利上げについては決めていない、そして、強いドルは国際社会すべての利益であるとの発言を受けて、1.45台半ばまで反落しているものの、1.45割れでは損失確定買いが控えており、下値は限定的になりつつある。また、ドル円は82円割れへと3月18日の協調介入後の高値水準を割り込んだ展開を強いられているが、介入警戒感と共に、更なる円買いには歯止めがかかっている。
しかしながら、補足的になるが、介入当時との円相場の推移を比較すれば、ドル円は78円前後から81円台後半、ユーロ円は111円前後から115円、そして、豪ドル円は78円から84円まで反発した経緯があるものの、現状ではドル円は、介入後のレベルまで戻っているが、ユーロ円は119円、豪ドル円は88円、そして、他の主要通貨も軒並み介入後の円安水準を大幅に上回っている状況を踏まえると、即座に協調介入を実施する可能性はかなり弱まっていると言わざるを得ないだろう。

他方、米金融緩和政策の長期化を背景にNYダウは堅調に推移しているが、反面、インフレ懸念が拡大する中、ユーロ圏、豪州、並びに新興国の金利先高観測が強まっており、金利格差によるドル売り圧力が強まる中、原油価格の高止まりがドル売りを助長している。