大勢はドル円95〜100円、ユーロドル1.3000〜1.3500のボックス圏相場?
為替市場は休日を挟みリスク回避の円高から円安局面へと様変わりしている。
市場ではリスク回避の矛先が目まぐるしく変わることを表しており、相場の難易度を更に強めている状況である。
米国からはGDPなどの好悪材料が相次いでおり、米ドルはドル円を除く主要通貨に対して弱含んでいる。米GDPはマイナス6.1%に悪化、GDPの三分の二を占める個人消費は改善しているが、昨年度10月―12月の反動とも言われ、設備投資に至っては統計開始以来の悪化を記録している。
しかしながら、FOMC政策金利が据え置かれ、声明文では先のベージュブックと同様に、米経済の収縮ペースはやや鈍化しており、景気見通しの改善を予感させたことで、米株式市場は想定以上に堅調地合いを維持している。
本日はクライスラーの破綻申請発表が有力視されているが、皮肉にも悪材料の出尽くし感という考え方が浮上しており、相場への影響は限定的と判断するが、現状レベルからの過度なドル売りは禁物であろう。
一方、4月のユーロ圏の景況感指数が前月から上昇、業況感指数も改善し、ユーロは対主要通貨で堅調に推移しているが、売られすぎの傾向も無視できず、ユーロドルの上昇は自律反発の段階と考えられるが、1.33台からの上昇は限定的であろう。1.33台半ば以上の適宜な売りで対応することを勧める。他方、FOMCで国債購入が示唆されず、米国債利回りは3.1%台まで上昇している。米財政難も懸念されるが、世界的な低金利政策の中で魅力的なレベルでもあり、リスク回避を背景にしたドル買い要素にもなり得るだろう。
WHOが新型インフルエンザのフェーズ4から5へ引き上げたことも、市場には不透明感を増幅させているが、いずれにしも、ありとあらゆる売買材料が市場を席巻しており、安易に読み切れない相場展開であることは疑いの余地はない。
繰り返しになるが、不況下の為替相場は過剰反応に対しては矯正が働くケースが多く見られるように、ボックス圏相場になる可能性が高いため、基本的にはドル円95〜100円、そして、ユードル1.3000〜1.3500の範囲内で戦略性を高めることが賢明であろう。
本日は日経平均株価が大幅に上昇に転じており、円安傾向は否めないが、ドル円98円台では利益確定売りが散見されており、過度な円売りは自重すべきであろう。ドル円96円台半ばの買いと98円台半ばの売りを勧める。ユーロドルも1.33台では息切れしており、ドル円と同様に利益確定売りが散見されており、1.3150〜1.3350のレンジ幅で待機策を勧める。