連邦準備制度理事会（FRB）のイエレン議長が、中国経済や新興国の減速懸念を横目に、引き続き年内利上げの軌道にあるとの認識を示したことが手掛かりにドルを買い戻す動きが強まっている。ただ、年内引上げに関しては、既に米国市場内での条件はほぼ整っており、利上げがいつ何時実施されたとしても、異論はないはずであるが、先のFOMCにおいて金利据え置きを決定した矢先なだけに、やや意外感のある発言と受け止めた印象は否めず、積極的にドルを買い戻すほどの機運には至ってはいない。

一方、ドル円は一時複数の連銀総裁の発言を受けて、121円台に乗せたものの、材料としては新鮮味がなく、120円台半ば前後で一進一退の展開を余儀なくされているが、9月以降のドル円相場が119.00〜121.00円の狭いレンジ幅で推移している以上、短期筋としてもどちらにも仕掛けづらい状況にある。今後も米利上げや中国経済の減速懸念が浮上したとしても、一過性円買い円売りに終わる公算が高いと言えるだろう。

他方、ユーロドルもギリシャ問題が消滅したわけではないが、中国減速懸念が台頭したことで、相対的に落ち着きを取り戻している。ただ、依然として、戻り売り優勢の展開を強いられていることには変わりがないが、ドル円と同様に1.1100〜1.1300のレンジ相場とかしている感が否めない。いずれにしても、市場には不安定な株価動向や中国のバブル崩壊などを背景に、市場全般が過剰反応する嫌いがあるだけに、当面、レンジ幅を拡大し、少なめの売買で対応することが一考であろう。