ここ最近の米企業決算はまちまちの結果ではあるが、原油価格の持ち直しを受けて、エネルーギー関連株が上昇基調にあり、NYダウ平均株価は18,000ドル台で調に推移している。その中、ナスダックがITバブル崩壊から15年ぶりに史上最高値を更新するなど、米景気回復期待への根強さが改めて意識されている。現時点では年内の利上げはほぼ織り込み済みではあるが、市場の関心は利上げのタイミング時期に加えて、利上げ幅や利上げペースに移行しつつある。基本的には利上げ後の影響を考慮すれば、0.25％程度の利上げが予想されるだろうが、急ピッチにインフレ懸念が高まれば、金利正常化に向けて0.5％の大幅利上げも考慮しなければならないかもしれない。

一方、ドル円は昨日発表された米新規失業保険申請件数や、3月の米新築住宅販売が予想より悪化していることが嫌気され、相対的にドル売りに傾斜しているが、依然として、株高の流れに左右されることなく、実需売買主導の展開になっている。先に日銀が追加緩和策に言及しなかったことも円買い傾斜しているが、119〜120円のレンジ相場の域内での取引されている以上、拙速的に仕掛ける必要もなく、上記レベルからのナンピン売買で始動することが賢明であろう。

他方、ユーロドルはギリシャ問題に関しては、依然として不透明感は拭えないが、ギリシャのチプラス首相とドイツのメルケル首相が水面下で会談しており、月内の暫定合意に向けた憶測が先行している。ドイツのメルケル首相は、ギリシャの支援協議が決着する前に同国の資金が枯渇しないよう、あらゆる手段を尽くす必要があるとの考えを示すと共に、会談は建設出来であったと述べたことから、ユーロを買い戻す動きが強まり、再び1.08台で底堅い状況にある。ただ、ユーロショートの巻き戻しが一巡した可能性も高く、積極的に上値を追う展開とは言い難いだろう。