連休明けの米国市場を前に手控えムードが続く可能性が高く、狭いレンジ幅での攻防が予想されるが、ユーロが対ドルでのショートポジションが2012年７月以来の高水準に達しており、依然として、ユーロドル1.3000を目指す展開を強いられている。ユーロ圏におけるデフレ懸念が払しょくされないまま、欧州中央銀行（ECB）が追加緩和策を拡大するとの見方が強まっており、ユーロの反発も限定的になりつつある。

一方、ドル円は堅調な株価動向に支えられる格好で円売りに安堵感が芽生えており、遅かれ早かれ105円台に向けた円売りが優勢になっている。ただ、ウクライナ情勢の長期化を睨んだ円買いも散見されるなど、積極的に円売りを仕掛ける材料に乏しい状況にあり、当面、ドル円104円台半ば前後の攻防に焦点が向けられている。

他方、今週は日銀政策決定会合を控える中、安倍内閣の構造改革を踏まえて、デフレ脱却を確実なものとするためにも、政府日銀は、株価と円安維持を前提とした政策が講じられる可能性が高いが、日銀は異例な緩和策を継続するしかなく、本邦発の材料不足は否めない。
いずれにしても、今週は本日の豪準備銀行（RBA）理事会を皮切りに、明日のカナダ銀行（BOC）、日本銀行（BOJ）、イングランド銀行（BOE）、欧州中央銀行（ECB）と目白押しである上、週末には米雇用統計も控えている関係上、安易に動きづらい相場環境にあるため、相場が大きく動意づいてからの逆張りに専念することが賢明であろう。