中東情勢は停戦協議の最中にもかかわらず、イスラエル軍はパレスチナ自治区ガザに対する空爆を再開し、イスラエルとパレスチナ情勢は悪化の一途をたどっている。反面、ウクライナ情勢に関しては、プーチン大統領とウクライナのポロシェンコ大統領が欧州連合（EU）を交えて、26日にも会談する運びが伝わり、相対的な地政学的リスクは小康状態にあると言えるが、市場は依然として、地政学的リスクを背景に神経質な展開を余儀なくされている。

一方、昨日発表された米住宅指標が好調だったことが材料視される中、NYダウ平均株価は85ドル高と節目である17,000ドル台が意識されつつある。また、米10年債利回りも2.4％台を回復したことが好感され、市場は一旦ドルを買い戻す動きが強まっており、ドル円は株高を背景にドル円103円乗せは時間の問題になっている。ただ、同レベルではポジション解消や実需売りが大量に控えている関係上、一方的に上値を探る状況にではなく、同レベルでは一旦清算局面と捉えた方が無難であろう。

他方、ユーロドルはショートカバーが一巡後も戻り売りが優先され易い地合いになっている。昨日はドルの買戻しを背景に年初来安値更新するなどユーロ売り圧力が強まっている。ル円と同様に1.33割れは時間の問題であろうが、同レベルではユーロショートカバ−が再燃する可能性が高く、当面、1.33割れからのショートは自重することが一考であろう。