昨日は特筆すべき材料のない中、先の米雇用統計の改善効果も一巡したこともあり、週明けの欧米株式市場は軟調に推移、相対的にリスク回避の円買いがやや進行している。その中、ドル円はポジション調整売りに圧される格好で102円割れへとやや警戒感を強めている。ただ、円相場はボラティリティの低さを背景に再び狭いレンジ幅での攻防を強いられており、総じて、ディーラー泣かせの相場展開に陥っていると言わざるを得ず、引き続き、直近のレンジ幅で売買を模索するしか妙味はないだろう。とは言え、大口の短期投機筋にとっては、通常取引額を倍増して、短期取引に特化しやすい相場環境であり、ある意味では絶好の稼ぎ時とも言えるため、個人投資家も10~20bpts程度の少な目の利益確定売買で臨む事も一考であろう。

一方、ユーロドルは1.36前後での攻防が続いているが、米長期金利の低下によりドルの買い戻しも一服しており、やや底堅さを取り戻しつつある。先のECB理事会後に、ドラギ総裁の会見は量的緩和（QE）の可能性を強調していたが、前回導入した追加緩和策の成り行きを見極めたいとの思惑が先行しており、相場への影響は限定的である。昨日は、ラウテンシュレーガーECB専務理事は長期流動性供給オペ（TLTRO）の効果は2015年までは感じられないかもしれないと述べ、量的緩和（QE）実施についてはハードルを高くすべきとし、金利はしばらく現行水準で据え置かれる可能性を強調している。日米欧共に金融政策の行き詰まりもあるが、不安定な々の地政学的リスクなどが重なり、金融政策による打開策、そして、経済活性化には限界が垣間見られるなど、短期筋としても、積極的仕掛けづらい相場環境になっている。