米連邦準備理事会（FRB）はFOMCにおいて、量的緩和については5月から資産購入額を現行の550億ドルから450億ドルに減額することを決定。足元の米経済成長が上向きつつあると指摘する中、現在の低金利は資産購入終了後も相当な期間適切とした上、極めて緩和的な政策が適切と再確認。また、米経済成長は悪天候が一因で著しく減速したが、最近になり改善していると強調、また、雇用についても緩やかな改善が続くとの見通しであり、緩和縮小を継続しても問題ないと旨を指摘している。その中、米GDPは＋0.1％と予想の＋1.2％）を下回っているが、寒波の影響によるところが大きく、市場の反応は限定的になっている。

一方、NYダウ平均株価は堅調な経済指標や企業業績を背景に45ドル高と続伸、史上最高値を更新しており、ドル買い需要は健在にもかかわらず、ドル円は102円台半ば近辺から一時102円付近まで下落する場面があるが、月末の調整売りが優先された模様であり、更に下値を探る展開には至ってはいない。

他方、ユーロドルはユーロ圏消費者物価（HICP）が予想よりも下回ったことから、一時ユーロ売りが強まり、発表直後には1.38割れへと下落した場面があったが、来週のECB理事会において、追加緩和策を促すほどの材料ではなく、反発的に1.38台後半まで戻している。ただ、ウクライナ情勢に対する不透明感、そして、明日の米雇用統計の改善期待などを背景に、ユーロドル139台を窺うほどの機運には至ってはいあない。当面、同レベルからのロングは自重し、戻り売りを優先することがリスクは軽減されるだろう。