本日から始まるイースター休暇を前にして、相場自体は調整の動きが中心になっている。その中、メルシュＥＣＢ専務理事がユーロ圏は為替リスクに直面しているとした上、ユーロ高はインフレ見通しに大きく影響を及ぼすものであり、ユーロ高の状況が続くようであれば、行動の引き金となるだろうと警鐘を鳴らしていることが嫌気され、ユーロ売りが優先されている。ただ、1.38割れには至っておらず、口先介入の段階であり、今後も引き続き、ECBの追加緩和策が現実味を帯びない限り、過度なユーロ安期待は自重局面にある。

一方、ドル円は米新規失業保険申請件数やフィラデルフィア連銀製造業指数などの米経済指標の改善を受けて、日経平均株価が反発して始まっていることから、やや円売りに傾斜しているが、102円台半ば以上では、引き続き実需や調整売りが散見されており、同レベルからのロングは自重することが得策であろう。

他方、ウクライナ情勢に関しては、ウクライナ、EU、米国、そして、ロシアを交えて4者協議が行われ、武装勢力に対して解除を求めた共同声明が伝わっている。沈静化に向けての期待は高まっており、一触即発の状況は避けられた格好であるが、相対的には緊迫感が薄れたにとどまっており、ドル円を含めて、ユーロドルも直近のレンジ幅で待機策が賢明であろう。