FOMCのビッグイベントを終え、市場は全般的に冷静さを取り戻しつつある。昨日発表された米１〜3月期GDP速報値が前期比年率3.2％増となり、消費主導の底堅い景気回復を市場は好感される中、堅調な成長を背景に懸念されていたNYダウ平均が109ドル高と反発したことを受けて、ドルを買い戻す動きが優勢になっている。その中、ドル円は103円台の上値の重さが意識される中、102円台後半へと底堅い展開を見せている。当面、ドル円103円台に向けては、本日の日経平均株価動向によるであろうが、15,000円台を維持する可能性が高いだけにドル円の下値は限定的と言わざるを得ないだろう。

一方、米債権利回りの低下に歯止めがかかったこともドル買いを起因している反面、月末のドル買い需要を踏まえる中、ドイツの1月の消費者物価（CPI）速報値が低インフレ懸念を示す内容であったこともドル買いの後押し要因になっている。ただ、相対的には調整段階の域にあり、更にドルを買い上がる機運には至ってはいない。当面、ドル円103円台以上、また、ユーロドル1.35割れの局面ではドルの戻り売りが優先される可能性が高いと見なした方が賢明であろう。

他方、トルコをはじめとして、各当局者が市場安定化へあらゆる措置を講じる姿勢を示したことを受けて、懸念されていた新興国通貨の下落が一服したこともあり、市場は今後の成り行きに注目している。ただ、新興国に対する潜在的なリスク回避志向があるため、新興国通貨の反発は限定的との見方が少なくなく、引き続きドル買い優勢の相場環境にあると言わざるを得ないだろう。