先週の米雇用統計以来の円高局面は終焉を迎えつつある。各連銀の強気発言を裏付けるように米景気回復期待が高まる中、NYダウ平均は前日比108ドル高の16481ドルで引けている。その中、世界銀行が世界経済見通しで2014年の世界全体の成長率を3.2％と昨年6月時点の3.0％から上方修正していること戻る買いに寄与している。昨日発表されたNY連銀景況感指数や米生産者物価指数が予想を上回ったことを受けて、ドルを買い戻す動きが優先されるなど、ドル円は105円には届いてはいないものの、104円台で底堅い展開を強いられている。

一方、米地区連銀報告（ベージュブック）においては、経済活動は大半の地域と部門で拡大継続しており、見通しは大半で前向きである。そして、製造業はすべての地区で前年よりも伸びており、大半が住宅の販売と建設の拡大している旨を発表する中、3分の2の地区が雇用拡大を指摘するなど、先の米雇用統計の結果を払拭する内容であり、依然として、米経済回復期待は根強く、市場全般がドルを買い戻す展開に傾斜している。

他方、ユーロドルは特筆すべき買い材料のない中、一時1.36割れへと失速気味に下落基調を強めている。ただ、1.35台では利益確定買いが隋所に散見されており、一方的に売られる相場環境ではないものの、ドル円105円台と同様に、徐々に1.35前後が意識されており、引き続きユーロの戻り売りを優先することがリスクは軽減されるだろう。