ドル円は、一時約半年ぶりに103円台に突入し、年初来高値である103.71円に向けて着実に円安が進行している。昨日、日銀の黒田総裁は改めて、リスクが顕在化した場合には、それに対応した適切かつ十分な措置はとると指摘したことを受けて、海外勢からも過度な円高局面では緊急事態として、更なる追加緩和策を講じるとの思惑が働く中、日銀による追加金融緩和と米量的緩和縮小による日米金利差拡大も円売り材料として受け止められており、相対的に円売りに安堵感が生じている。

一方、昨日発表された米ISM製造業景気指数や建設支出が強い内容だったことを受けて、ドル買い圧力が強まる中、週末に控えている米雇用統計への改善期待が増幅しており、ドルの買い戻しが優勢になっている。米雇用統計の結果如何では、ドル円105円台が遅かれ早かれ意識せざるを得ない側面があるが、反面、円ショートが危機的レベルまで膨らんでいることが常に懸念されている相場環境であり、ドル円の急落もある程度想定する必要性がある。当面、適宜なストップロスを配置した上ドル円ロング志向で臨む事がリスクは軽減されるであろう。

他方、ユーロドルは売りが優勢となり一時1.35台前半まで下落している。スペインの弱い景況感指標などもユーロ売りを誘発している模様であるが、ドルの買い戻しによる調整局面でもあると見なしたほうが無難であろう。ただ、今週のECB理事会において、更なる利下げ観測なども踏まえたユーロ売りとの声も少なくなく、基本的にはユーロの戻り売りに重点を置いたほうが賢明であろう。