先週の米雇用統計の改善以降、早期のQE縮小観測が強まる中、ドル円は上値を試す機会が多くなっているが、時間の経過とともに100円台の上値の重さが再認識されている。その中、ドル円はポジション解消に伴い利益確定売りが優先されて99円台前半まで下げ足を強めている。ただ、米QE縮小開始や日銀の量的緩和拡大による日米の金利差拡大期待から下値も限定的になっており、依然として、99~100円のレンジ相場の域を脱してはいない。

一方、イエレンFRB副議長の本日の公聴会向けた事前テキストが公表されている。内容的には米住宅市場は危機を脱したようだが失業率は高過ぎ、インフレ率は2％の目標下回るなど米経済と雇用は潜在力を大きく下回っているとし、景気回復を支援することは、金融政策正常化への一番確実な道であり、議長就任承認されれば取り組み継続する旨を指摘している。案に超低金利政策の長期化を示唆したことから、NYダウ平均株価が引けにかけて、前日比70ドル高と反発に転じており、ドル売りを誘発している。

他方、一方、プラートECB専務理事は資産購入含め、バランスシート活用したインフレ押し上げ可能とした上、預金ファシリティー含む標準的措置にも余地があると示唆する中、ユーロドルは値ごろ感の買いもある中、米量的緩和の早期縮小期待が後退したことを背景に1.34台後半まで盛り返している。ただ、同氏はマイナス金利の導入にも触れており、再びユーロドル1.35台の上値の重さも意識され始めている。