米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えて様子見モードが強まる中、昨日発表された米6月NY連銀製造業景況指数はプラス7.84と市場予想の0.00を大きく上回り、また、6月NAHB住宅建設業者指数は2006年4月以来初めて52と業況判断の目安である50を上回るなど、住宅関連の順調な回復が示されたことから、NYダウは109ドル高と15,000ドル台をキープしており、潜在的なドル買い志向は健在になっている。

一方、G8においては、概ね日本の成長は大胆な金融政策が支援との内容が伝わり、日本の金融政策が理解を得られたとの観測から、再び円安への思惑が働き、一時、ドル円は95円台を回復したものの、総じて、各国の出口戦略に対して確固たる見解は見えず、市場は再びポジション調整色が強まる中、94円台半ば前後まで圧し戻されている。

他方、英紙フィナンシャル・タイムズは、米連邦準備理事会（FRB）のバーナンキ議長が連邦公開市場委員会（FOMC）後の記者会見で、資産買い入れの縮小が近いことを示唆する見込みだと伝えたことから、ユーロドルは一時1.34台に迫る展開を見せたものの、依然として、市場のコンセンサスは戻り売りが優勢であり、ドル円と同様に狭いレンジ幅での攻防が予想されるが、市場参加者はFOMCの動向を見極めたいとの思惑から、為替相場自体は一進一退の展開を余儀なくされており、直近のレンジ幅で逆張り待機することが一考であろう。