昨日の米耐久財受注は予想以上に強い内容だったものの、住宅指標が弱含むなど、好悪材料が相混じる中、今週は、米GDP速報値や米連邦公開市場委員会（FOMC）、そして、週末の米雇用統計など重要なイベントを控えて全般的に様子見ムードが強まっている。

一方、ドル円相場は、相次ぐ円安けん制発言や日本政府の反論などを交えて、全般的に調整色を強めているが、来月にモスクワで開催されるG20では、日本政府の新たな金融・財政政策による円安誘導に関する議論をはじめとして、世界的な通貨安問題を取り上げられるとの憶測などを踏まえて、総じて、円売り志向を高めにくい外部環境にあり、当面、ドル円91円台では実需や利益確定売りが意識されており、引き続き戻り売り優先の展開が予想される。

他方、ユーロドルは心理的節目でもある1.35台を前にして、神経質な展開を余儀なくされているが、昨日、コンスタンシオECB副総裁は、独Ifo景況感指数の改善は驚きではないとした上、ECBは実体経済の動きを見定める必要があると述べ、そして、ECBは追加的な行動を取る必要はなく、通貨戦争をめぐるやり取りはやや大げさとも言及しており、ドル円と同様に積極的にポジションを取りにくい状況にあり、当面、直近のレンジ幅で逆張り待機で臨むことが一考であろう。