注目されているウクライナ情勢に関して、ロシアのプーチン大統領が現段階では武力行使の必要はないとの認識を示している。当面、両国の衝突をめぐる懸念が一旦後退した事を受けて、市場はリスク回避の動きが弱まる中、米国株式市場は年初来の227ドル高の大幅な反発に転じている。また、S＆P総合500種は終値で過去最高値を更新するなど、市場全般に安堵感が生じる中、為替、株、そして、債券相場はリバウンドの様相を見せ始めている。

一方、ドル円は株高を背景に再び102円台乗せに成功したことから下値懸念は後退しつつあり、相対的には円売りが優勢の展開ではあるが、ウクライナ情勢の今後の成り行きを見極めるまでは身動きがとりづらい状況に陥っている。その中、ドル円102円台半ば前後では相変わらず実需やポジション調整売りが控えているため、過度な円安期待への脆弱性は否定できず、当面、ドル円は101.50〜102.50円のレンジ幅を重視した上で同レベルから少な目のナンピン売買で臨むことが一考であろう。

他方、ユーロドルは1.38台の上値の重さが意識される中、1.37台後半まで上昇したものの、ウクライナ情勢が一服したことを受けて戻り売りが優勢の展開になっている。ただ、1.37割れでは利食いを含めたポジション調整買いも控えており、ドル円と同様に1.3650〜1.3800のレンジ幅で売買を模索することが得策であろう。いずれにしても、日米欧の金融緩和策が進行する中、今回の地政学的リスクが加わったことを受けて、為替のみならず、株や債券市場はリスクオンとリスクオフに揺さぶられる格好を強いられている。相場自体の難易度が更に増していることは否めず、安易なポジショニングは禁物であり、通常よりはレンジ幅を拡大して逆張り待機で臨むことが一考であろう。