内容が非常に分かりやすいので、経済をよくわからない人も、一度は、読んでほしいと思いました。

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「為替」の誤解 通貨から世界の真相が見える 単行本 – 2012/9/7
上野泰也
(著)
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1ドル=50円に突入するのか。為替介入や金融緩和で円高は止まるのか。いずれ日本国債と円が暴落し、1ドル=200円になるのか。ギリシャはユーロ圏から離脱し、ユーロは解体するのか。ドルは暴落し、基軸通貨の地位を降りるのか。オーストラリアドルなど主要通貨以外の通貨の地位は向上するのか。№1エコノミストが通貨にまつわる疑問をスッキリ解消する!
●目次
序 章 “円高狂想曲"に終止符を
第1章 「空前の円高」の舞台裏
第2章 ドル――米国経済は“入院中"だがやがて復活する
第3章 ユーロ――欧州債務危機がいつまでも解決しない理由
第4章 人民元――中国経済は短期では「楽観」、中長期では「警戒」
第5章 六つの〝極論〟を検証する
第6章 「日本売り」に備えよ
●目次
序 章 “円高狂想曲"に終止符を
第1章 「空前の円高」の舞台裏
第2章 ドル――米国経済は“入院中"だがやがて復活する
第3章 ユーロ――欧州債務危機がいつまでも解決しない理由
第4章 人民元――中国経済は短期では「楽観」、中長期では「警戒」
第5章 六つの〝極論〟を検証する
第6章 「日本売り」に備えよ
- 本の長さ248ページ
- 言語日本語
- 出版社朝日新聞出版
- 発売日2012/9/7
- 寸法12.8 x 1.6 x 18.8 cm
- ISBN-104023311154
- ISBN-13978-4023311152
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登録情報
- 出版社 : 朝日新聞出版 (2012/9/7)
- 発売日 : 2012/9/7
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 248ページ
- ISBN-10 : 4023311154
- ISBN-13 : 978-4023311152
- 寸法 : 12.8 x 1.6 x 18.8 cm
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,626,292位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 1,053位債券・為替・外貨預金
- - 140,791位ビジネス・経済 (本)
- カスタマーレビュー:
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上位レビュー、対象国: 日本
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- 2012年11月14日に日本でレビュー済みAmazonで購入
- 2013年2月3日に日本でレビュー済みまずは、各諸外国の状況を記載している。
とても分かりやすく、興味深いトピックスを交えている。
ここは読みやすく説得力がある。
問題は、円と日本についてだ。
説得力のある内容に続いているのでたちが悪い。
P190 に以下記載がある。
「周知のとおり、日本という国の場合、政府による借金の総額はGDPの2倍以上、約1000兆円にのぼる。これは特定の誰かが私腹を肥やした結果ではなく、国民の選んだ政府が、国民の要請に従って、景気対策や社会保障の維持・拡大を打ち続けた結果だ。いわば国民全員で作った借金である」
これは事実と少し異なると思われる。
特定の誰かが私腹を肥やした結果だ。
1000兆円を超える借金は事実。
原因は、以下だ。
「きちんと事実を理解し、把握していない国民が選んだ政治家が、国のためではなく特定利害関係者のために働く。国から給料を貰っている官僚が、国から搾り取って自分と自分の組織利権のために働く。そして、マスコミも一部識者もその特定利害者のため、事実を書かない。」
結局は有権者である我々の責任なのだが。。。
国家公務員1種試験に行政職トップで合格し、NO1アナリストだという筆者も、上手く表現をぼかしているが、国民から搾取しているグループの一員として国民を洗脳することに加担しているのだろうか?
「消費増税待ったなし!経済成長でカバーできるなど現実的ではない」と述べている。
事実かもしれないが、何のための本を出しているのか?
確かに厳しい道のりかもしれないが、経済成長を目指して規制緩和等をおこなっていくべきだ。
そういった国家としてのビジョンと可能性を示すのが、NO1アナリストの仕事ではないのだろうか?
「政府系ファンドの発想は安易すぎる」
「少子化対策が必要」
等のきちんとした項もあり、本全体としては斑模様な感がある。
同時期発売の円関連としては、以下を読むことをお勧めする。
日本人が知らされていない「お金」の真実 [単行本]
高橋 洋一 (著)
- 2012年9月30日に日本でレビュー済み日本の金融政策や日銀に対する批判には、かなり過激な内容のモノも多い。
そしてこの本は、そうした「極論、暴論をばっさり切る」ことを目的としているが、
「極論、暴論」の中にある、まっとうな部分には耳を貸さず、
極端な部分だけをさらに極端に解釈し、教科書的な正論をぶつけているように見える。
正論なのだが、いまひとつ拍手喝采というわけにはいかない。
QE3を行なうつもりはない、というメッセージが込められている、という分析は
既に外れた。「ギリシャはユーロ圏から離脱しない」というのも
外れるのではないか。「世論調査ではギリシャ国民の7割以上が
ユーロ圏残留を希望しているから」等がその根拠だが、データを
あまりに素直に読みすぎているように思う。
「中国経済に対する悲観論はまだ杞憂だ」という分析が
外れないことを祈りたい。
- 2012年9月15日に日本でレビュー済み本文で「FRBはQE3に踏み切らない」との見通しを披露したが、見事に外してしまった。競馬が終わった後にスポーツ新聞を買うようなもので、どんなに理屈をこねても価値が半減するのは避けられない。
見通しの根拠として「ガソリン価格の高騰」を挙げているのは理解できるが、過去2回の量的緩和でどれほど高騰し、米国民からどれだけ不満の声が上がったのかは明確でない。
内容はおおむね正論なのだが、日銀の主張に忠実すぎる感は否めない。日銀の審議委員に「アナリスト枠」ができつつあるが、後釜を狙っているのではないかと勘ぐってしまう。